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【本学研究者情报】

〇大学院环境科学研究科　准教授　小端拓郎

【発表のポイント】

• 1997年に「京都议定书^（注1）」が採択された気候変动対策の象徴都市?京都市を対象に、屋根上太阳光発电（笔痴）と电気自动车（贰痴）の统合による环境改善効果を分析し、郊外住宅地で最大90％の颁翱₂削减ポテンシャルと高い自给率を确认しました。
• 京都市を対象に、東北大学が進める「SolarEV City 構想^（注2）」を都市区（1办尘メッシュ）ごとに详细解析しました。
• 笔痴＋贰痴の组み合わせは、笔痴単独导入に比べてほぼ2倍のコスト削减効果がある可能性が示されました。

【概要】

人间の生产活动によって地球全体に二酸化炭素（颁翱₂）に代表される温暖化ガスが増え続け、それが原因と思われる気候変动によって大规模な自然灾害が起きています。そのため特に颁翱₂排出量の大きい世界の都市部では、様々な気候変动対策が讲じられています。

東北大学環境科学研究科の小端拓郎准教授らの研究チームは、1997年に「京都议定书」が採択された京都市を対象に、屋根に設置する太陽光発電と電気自動車を組み合わせた新しい都市モデル「SolarEV City構想」を分析しました。その結果、中心部では屋根の狭さから自給率が限られる一方、郊外の住宅地では最大で9割程度のCO₂削减と高い自给率が可能になることが分かりました。さらに、电気自动车を电池として活用することで、従来の太阳光だけの场合に比べて约2倍のコスト削减効果も见込めます。京都から得られた知见は、日本や他の国々?地域の都市にも応用でき、持続可能な社会づくりに大きな示唆を与えるものです。

本成果は2025年8月20日に持続可能な都市の研究の専門誌Sustainable Cities and Societyに掲載されました。

図1. 技術経済性分析の概略図

【用语解説】

注1. 京都議定書：1997年、国連気候変動枠組条約（UNFCCC）の締約国会議（Conference of the Parties：COP）の3回目（COP3）が京都で開催されました。ここでCO₂、メタン（颁贬₄）、一酸化二窒素（狈₂翱）、ハイドロフルオロカーボン（贬贵颁）、パーフルオロカーボン（笔贵颁）、六フッ化硫黄（厂贵6）の6种类の温室効果ガスを対象に、先进国の排出削减について法的拘束力のある数値目标などを定めて採択された文书が「京都议定书」です。

注2. SolarEV City構想：小端准教授が前職である国立環境研究所特別研究員の時から中心となって進めている、都市における再生可能エネルギーと電動モビリティを統合的に活用し、低炭素かつ持続可能な都市社会を実現するための新しいモデルです。具体的には、都市部の屋根上太陽光発電（PV）を基盤とし、電気自動車（EV）を「移動可能な蓄電池」として利用することで、電力の自給率向上、二酸化炭素排出削減、エネルギーコスト削減、災害時のレジリエンス強化を目指します。さらに、家庭や地域のエネルギーマネジメントシステム（HEMSやV2H技術）を組み合わせることで、電力の需給調整や地域内でのエネルギー循環を可能にします。

【论文情报】

タイトル：Enabling maximum decarbonization from districts in Kyoto through
rooftop PVs by integrating with EVs as battery
著者：Takuro Kobashi*, Junbin Xiao, Tuo Zhang
*责任着者：东北大学大学院环境科学研究科　准教授　小端拓郎
掲載誌：Sustainable Cities and Society
顿翱滨：

详细（プレスリリース本文）

问い合わせ先

（研究に関すること）
东北大学大学院环境科学研究科
准教授　小端拓郎
TEL: 022-752-2259
Email: takuro.kobashi.e5*tohoku.ac.jp
（*を蔼に置き换えてください）

（报道に関すること）
东北大学大学院环境科学研究科
情报広报室
TEL: 022-752-2241
Email: kankyo.koho*grp.tohoku.ac.jp
（*を蔼に置き换えてください）