2025年 | プレスリリース?研究成果
津波が港湾ネットワークにもたらす影響を評価する手法を開発 ―マニラ海溝津波が発生すれば東日本大震災時より経済損失が大きい可能性―
【本学研究者情报】
〇災害科学国際研究所 准教授 サッパシー アナワット
【発表のポイント】
- 津波が世界の港湾ネットワークに与える影响を、地球温暖化による海面上昇も考虑して包括的にリスク评価する手法を新たに开発しました。
- マニラ海沟での巨大地震?津波シナリオを用いて分析したところ、现在の海面水位では最大11港湾が被害を受ける一方で、地球温暖化による将来の海面上昇时には最大15港湾が被害を受ける可能性が示されました。
- 「媒介中心性変化率」（注）により、津波で影响を受けにくい港湾の机能を评価し、代替港湾を示すことも可能にしました。
【概要】
津波は港湾や港湾ネットワークに打撃を与え、世界的な経済损失をもたらすことがあります。しかし、これまでそのリスク评価は十分になされていませんでした。
东北大学灾害科学国际研究所のチュア コンスタンス特任研究員をはじめとする研究チームは、世界の港湾ネットワークの位相、港湾同士の接続性、地球温暖化による海面上昇等を考慮して、津波が港湾および世界の港湾ネットワークにもたらすリスクを包括的に評価する手法を開発しました。マニラ海溝で巨大地震?津波が発生するシナリオを用いて分析した結果、現在の海面水位では最大で11港湾が被害を受ける一方で、2100年には気候変動がもたらす海面上昇により最大で15港湾が被災する可能性が示されました。東日本大震災時より経済損失が大きくなる可能性もあります。さらに、新たな指標「媒介中心性変化率」を導入し、津波で影響を受けにくい港湾の機能を評価して代替港湾を示すことも可能にしました。本手法は、津波のリスク把握や事業継続計画（BCP）に活用可能です。
本研究成果は、2024年12月4日、npj Natural Hazardsに掲載されました。
図
a. コンテナサービスの港湾ネットワーク（上図）。
b. 現在の海面水位で被災することが推定される港湾 (n = 11) （下左図）
c. 2100年までの海面上昇シナリオで被災が推定される港湾 (n = 15)。（下右図）
※媒介中心性変化率が0より大きい场合（オレンジ色の点）は、対象港湾が他の港湾间の「最短経路」に位置する频度が増加し、代替の中継港として机能することを示す。媒介中心性変化率が0より小さい场合（青色の点）は、対象港湾が他の港湾间の「最短経路」に位置する频度が减少し、予定されていた船舶が寄港せず、他の港湾へ転换されることを示す。
【用语解説】
（注）「媒介中心性変化率」：「媒介中心性」とは、対象となる结节点（港湾）がそれとは别の２つの结节点（港湾）间の最短経路上にある回数の指标で、対象の港湾が港湾ネットワーク全体においてどのくらい重要であるかどうかを示す。「媒介中心性変化率」とは、津波の前后で港湾の媒介中心性がどのくらい変化したかを示す。
【论文情报】
タイトル：An approach to assessing tsunami risk to the global port network under rising sea levels
着者：
Constance Ting Chua, Takuro Otake, Tanghua Li, An-Chi Cheng, Qiang Qiu, Linlin Li, Anawat Suppasri*, Fumihiko Imamura & Adam D. Switzer
*責任着者：
东北大学灾害科学国际研究所 チュア コンスタンス特任研究員（津波工学）
Suppasri, Fumihiko Imamura & Adam D. Switzer
掲載誌：npj Natural Hazards volume 1, Article number: 38 (2024)
顿翱滨：
问い合わせ先
（研究内容に関すること）
东北大学灾害科学国际研究所
准教授 サッパシー アナワット
TEL: 022-752-2090
Email: suppasri.anawat.d5*tohoku.ac.jp
（*を蔼に置き换えてください）
（报道に関すること）
东北大学灾害科学国际研究所 広報室
TEL: 022-752-2049
Email: irides-pr*grp.tohoku.ac.jp
（*を蔼に置き换えてください）
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