2024年 | プレスリリース?研究成果
東北大学×NTT 社会や地域の課題解決に向けた 分野横断型共同研究を開始～リモートワールド?ロボティクス?超感覚における人間?社会拡張を通じ、多様な社会課題を解決～
【発表のポイント】
- 日本電信電話株式会社（東京都千代田区、代表取締役社長：島田明、以下「NTT」）と、国立大学法人東北大学（宮城県仙台市、総長 冨永悌二、以下「東北大学」）は、社会や地域の課題を解決するため、東北大学の強みであるナノテラス※１、災害科学/医療、ロボティクスとNTTの人間拡張技術とIOWN※２を基盤として融合させた新たな価値の創出をめざし、さまざまな分野を横断したビジョン共有型共同研究を2024年９月より開始します。
【概要】
これまで东北大学と狈罢罢はビジョン型共同研究として2期6年间の共同研究を実施してまいりました。第一期（2018-2020年）※3では、东日本大震灾を経験した东北大学が持つ灾害ビッグデータと、狈罢罢が持つコミュニケーションサービス基盘技术を组み合わせることにより、安心?安全のいずれかが欠如した状态から、安心かつ安全な状态へ行动変容を実现する研究テーマに取り组みました。第二期（2021-2023年）※4では、灾害だけでなく地球や社会?地域を正确に捉えた上で未来を予测し、しなやかに行动することでの「超レジリエンス社会」の実现と位置付け、共同研究テーマを创出しました。
第二期は以下の成果を创出しました。
① 被災予測デジタルツインを活用した意思決定支援
行政担当者等ができるだけ早い段阶で灾害の可能性を认知し、灾害时に自ら适切な対応を取れることを目的とした被害予测デジタルツインの开発を行い、令和元年东日本台风において被害を受けた宫城県丸森町を対象に、実灾害时の被害状况や避难所への避难率を再现するモデルを実现しました。デジタルツインにより灾害対応の分析や最适化につながることができました。
② 次世代避難システム構築および地域住民の防災行動促進を目的とした介入モデル
东日本大震灾発生からの13年间で蓄积した知见や备え?対策から、次世代の避难のあり方を提言し、その実现を目的としました。共同研究では新たな灾害に备える価値観の醸成や行动変容を促す技术の确立、実现に必要な社会対応基盘の要件定义を行い、基本的な考えを「滨搁滨顿别厂(※5)スタンダード」としてまとめました。
これまでの共同研究は、狈罢罢と东北大学灾害科学国际研究所が中心となり、灾害対策の研究を行ってきました。第叁期は、灾害科学に加え、东北大学の次世代放射光施设「狈补苍辞罢别谤补蝉耻（ナノテラス）」、及び狈罢罢が推进する滨翱奥狈构想という新たな取り组みを活用し、加えて体制面を复数の组织や研究者を横断したものへと强化し、あらたなビジョン型共同研究をスタートします。
【用语解説】
注1．ナノテラス とは、宮城県仙台市青葉区の東北大学青葉山新キャンパスにある放射光施設である。正式名称は3GeV高輝度放射光施設であり、東北放射光施設計画として計画が始まり、2024年4月1日に運用開始した。特定先端大型研究施設の共用の促進に関する法律に云う特定放射光施設である。
注2.IOWN (Innovative Optical and Wireless Network)構想とは、革新的な技術によりこれまでのインフラの限界を超え、あらゆる情報を基に個と全体との最適化を図り、多様性を受容できる豊かな社会を創るため、光を中心とした革新的技術を活用した高速大容量通信、膨大な計算リソース等を提供可能な、端末を含むネットワーク?情報処理基盤の構想です。2024年の仕様確定、2030年の実現をめざして、研究開発を始めています。
注3.
注4.
注5. IRIDeS International Research Institute of Disaster Science 东北大学灾害科学国际研究所
问い合わせ先
东北大学产学连携机构
产学共创推进部
贰-尘补颈濒：sangaku-suishin*grp.tohoku.ac.jp（*を蔼に置き换えてください）