2019年 | プレスリリース?研究成果
国内の失業率１％上昇するごとに、77万人超の腰痛有訴者が増える可能性 ～影響は女性で1.02倍増大～
【発表のポイント】
- 18歳以上の労働者人口において、都道府県単位の完全失业率と腰痛の有诉に関连があることが确认されました。
- 失业率が１％上昇するごとに、少なく见积もっても全国で77万人の腰痛有诉者が増えることが示唆されました。
- また、失业率の上昇による腰痛有诉への影响は、女性で1.02倍増大することが确认されました。
- 安定した経済政策および雇用に関する男女格差の是正が腰痛有诉の対策において重要であることが示唆されました。
【概要】
腰痛は要介护状态を発生させ健康寿命の短缩に大きく寄与している症状の一つです。失业率は労働者人口において、死亡率やうつ症状などと関连することが报告されており、政策などによって修正可能な地域単位の重要な指标です。しかしながら、これまで失业率と腰痛の有诉の関连性については明らかにされていませんでした。本研究では、国民生活基础调査に回答した18歳以上65歳未満の労働者人口に当たる、约100万人を対象に、政府统计で公表されている都道府県単位の完全失业率が、腰痛の有诉と関连があるかどうかを検証しました。その结果、失业率は个人の腰痛有诉との有意な関连が认められ、特に女性において、男性と比べて失业率上昇による腰痛有诉への影响は1.02倍増大することがわかりました。安定した経済政策及び雇用に関する男女格差是正も腰痛対策において重要であることが示唆されました。
本研究成果は2019年10月20日に国際科学誌International Journal of Environmental Research and Public Healthに掲載されました。
问い合わせ先
（研究に関すること）
东北大学大学院歯学研究科
助教 杉山 賢明 （すぎやま けんみょう）
电话：022-717-7639
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（报道に関すること）
东北大学大学院歯学研究科
総务係
E-mail : den-syom*grp.tohoku.ac.jp（*を@に置き換えてください）